大地震が発生した際、慌てて携帯電話で家族や友人に連絡しようとするも繋がらない！
そんな経験はありませんか？
実はこの状況には非常に深刻な理由があり、皆さんも必ず知っておくべき情報です。
そこで今回は地震の際に通信が繋がらなくなる理由や、通信規制を避ける方法、そして日頃からどのような連絡方法を打ち合わせておくべきか、最善の策で助け合うことができるようになるための情報をお伝えします。
これがあなたや大切な人の命を守る手段となるかもしれません。ぜひ最後までお読みいただき、共感し、解決策を一緒に見ていきましょう。
大地震発生時に電話がつながらなくなる理由
このセクションでは、大地震発生時に電話がつながらなくなる主な理由である「通信規制」「通信インフラへのダメージ」「停電による基地局停止」の3つについて解説します。
理由その１：通信規制
通信規制が起こる理由や、携帯電話は無理でもネットがつながるケースについて解説し、過去の通信規制事例を振り返ります。
通信規制が起こる理由
地震発生時には多くの人が一斉に電話をかけることで、通信回線が混線し、通話ができなくなる現象が起こります。
これを防ぐため、通信事業者は通話の優先順位を変更し、一時的に一部の通話が制限される「通信規制」が行われます。
通信規制は、緊急時に重要な情報が伝わりやすくすることを目的としており、災害時に助けを求めたり、家族と連絡を取り合ったりする際に大変役立つものです。
携帯電話は無理でもネットはOK？
通信規制がかかると、電話はつながらないことが多いですが、インターネットはギリギリつながることがあります。
そのため、災害時には携帯電話以外の回線につながりやすい方法を使い分けることが大切です。
例えば、アナログ回線の固定電話や公共施設・病院の電話、公衆電話などがおすすめです。これらの方法を覚えておくと、大切な人と連絡を取り合うことができ、安心感を得ることができます。
通信規制の過去の事例
過去にも通信規制が実施された事例がいくつかあります。
具体的に2011年の東北地方太平洋沖地震、2016年の熊本地震、2018年の胆振東部地震などが挙げられます。
H4:2011年東北地方太平洋沖地震における通信規制
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では、通信規制が実施されました。
この規制がかけられたことで、緊急時の通話がスムーズに行われるようになり、救助活動の効率が上がりました。
H4:2016年熊本地震における通信規制
2016年4月14日に発生した熊本地震の前震の際にも、auでは音声の輻輳が発生し、熊本県および隣接県で最大35%の規制がかけられました。
この事例からも、通信規制が災害時に非常に重要であることがわかります。
H4:2018年胆振東部地震における通信規制
2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震では、北海道全域にあたる295万戸が停電するなど、通信規制と停電のダブルパンチがかけられました。
このような状況下でも、通信規制が適切に行われることで、救助活動が円滑に行われるようになります。
理由その２：通信インフラへのダメージ
通信インフラにダメージを受ける可能性がある部分や、その過去の事例を解説します。
ダメージを受ける可能性のある通信インフラ
地震などの災害が発生すると、通信ケーブルや電話の中継ケーブル、電波塔などの通信インフラにダメージが発生します。
これらのインフラが破損することで、通話やインターネットに影響が及び、連絡がつながらなくなることがあります。
通信インフラへのダメージの過去の事例
2011年3月11日の東日本大震災では、津波の破壊力により通信インフラが大きな被害を受けました。
この時、NTT東日本の交換局や通信ビルが津波により損壊し、携帯電話網の基地局も多数の被害が出ました。
このような事例からも、通信インフラへのダメージが電話がつながらない理由の一つであることがわかります。
理由その３：停電による基地局停止
地震などの自然災害により、停電が起こることがあります。
停電が発生すると、携帯電話の通信が滞る原因のひとつになります。
今回のセクションでは、停電による基地局停止について解説します。
ブラックアウト現象とは？
ブラックアウト現象とは、電力供給が一時停止し、電話網やインターネットが利用できなくなる現象のことを指します。
停電が発生すると、携帯電話の基地局も停止するため、通信がうまくいかなくなることがあります。
停電による基地局停止の過去の事例
2018年9月6日、北海道胆振東部地震が発生しました。
この地震による停電が原因で、多くの基地局が停止し、通信が滞りました。事例を通じて、停電が通信網の弱点であることがわかります。
地震後の通信規制を避けられる連絡方法は？
地震後に電話がつながらず、通信規制が発生した場合にも、他の方法で連絡を取り合うことが大切です。このセクションでは、適した連絡方法について紹介します。
公衆電話
停電が起こっても、公衆電話は使用できることが多いです。
非常時には、公衆電話を利用して連絡を試みることが効果的です。
IP通信網を使った電話・通話
IP通信網を使った電話や通話アプリも、災害時の連絡手段として有効です。
インターネットがつながる場所であれば、通話が可能です。
病院等社会インフラの固定電話・公衆電話
学校や病院、役所などの社会インフラ施設は、災害時の連絡先として有効です。
地震で電話がつながらない・・・出来ることは？
電話がつながらず、困ったときに役立つ方法を紹介します。
選択肢を知っておくことで、緊急時に冷静に行動できます。
災害伝言ダイヤル171の使用
災害伝言ダイヤル171は、緊急時にメッセージを伝えるためのサービスです。
大切な人に連絡を伝えましょう。
メッセージ本文に送信時間を残す
連絡が遅れることがあるため、メッセージに送信時間を明記しましょう。
パーソンファインダーを使用する
パーソンファインダーは、行方不明者情報を提供するウェブサイトです。必要な情報を入力し、連絡を試みます。
【まとめ】連絡方法の打ち合わせを事前にしておこう
日頃から連絡方法を打ち合わせておくことが重要です。
例えば、震度4以下だったら、通信規制のもととならないように連絡はひかえること。
また、沿岸部にお住まいならば、大地震が来たら連絡はあとまわしにしてとにかく高台へ各自で逃げること。
WEB171もしくは災害伝言ダイヤル171番を使うというのも選択肢のひとつです。
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